開発実績

システム開発実績の一部をご紹介します

私たちが構築してきたシステムのうち、いくつかのシステムをその開発期間や構築費用の情報と共に掲載しています。期間や費用については少し情報をぼかすために幅のある表記になっていますが、一つの目安として参考になさってください。金額については開発当時の金額ですので、未来永劫、その金額幅を保証するものではないことをあらかじめご了承ください。社会情勢の変化により、開発コストは変動していきます。また、同種のシステムでもその要件によって、費用が高くなる場合も低くなる場合もありますので、個別事情に応じたお見積りをご希望の場合は、お問い合わせよりご相談ください。

留学生寮管理システム

留学生向け寮の入退去管理システムです。希望寮の申し込み受け付けから割当、チェックイン日・退寮日登録および各種督促、家賃精算管理が行えます。部屋割当の優先順位付けにも対応し、様々なプログラムでやってくる留学生の属性に応じた細かい部屋割が可能になっています。部屋の稼働率算出といったレポート機能も追加され、関連部署等への報告業務含めた業務効率の向上が図られています。

研究者宿舎管理システム

海外から招聘される研究者向け宿舎の入退去管理システムです。宿舎申し込み受け付けから割当、入退去管理が行えます。大学外への運用委託にも対応し、各操作の履歴を取得することで問題発覚時の原因究明も可能になっています。各部屋の稼働状況は視覚的に一覧できる画面で構成され、そのままPDF化することで宿舎管理者等の利害関係者との情報共有も容易な仕組みになっています。

学生団体・学内外活動管理システム

公認団体および各種団体の活動管理システムです。各種活動申請受付、名簿登録、年度更新および新規受付に加え、各種督促やメッセージ配信が行えます。メッセージ配信ではショートメッセージにも対応し、メールだけでも送達度が低い場合の手段として活用可能です。各操作や名簿登録には履歴保存機能をもうけ情報保全と検索性を高めることで、不測の事態のリスク管理も考慮されています。

研究助成金管理システム

学生向けの研究助成金への応募や審査を管理するためのシステムです。応募者である学生、審査者である教員、管理者である職員それぞれに専用の画面を用意し、スムーズに応募から審査、結果通知までが流れるように工夫されています。結果確定後は自動的に採択者公開ページが生成され、中間プレゼンテーションや最終プレゼンテーションの内容登録が行えます。情報公開までを一元管理することで多段階の業務効率向上を実現しています。

臨時職員勤務管理システム

臨時職員(アルバイト職員)の勤務管理システムです。複数資金による雇用に対応し、資金ごとの承認や、各種PDF出力、駅すぱあとと連動した交通費精算が行えます。学内のデータベースと連携し、共通認証システムで教員から職員、学生までが利用可能です。新規採用申請にも対応することで、臨時職員の採用から勤務契約条件セット、日々の勤怠登録から勤務表確定まで一元管理することに成功しています。

人事手続き・補助金申請管理システム

人事に関係する各種申請を行える手続きシステムです。住所変更や給与口座登録、新任時申請や補助金申請が行なえるほか、電子化された給与明細を閲覧できます。給与明細は二重のパスワード構造にすることでセキュリティ度合いを高めています。また、共通認証IDが発行されていない新任時ログインにも対応し、就任前の必要な申請だけにしぼって画面表示することで、利用者・管理者双方にとってスムーズな運用を実現しています。機能追加により補助金申請機能が段階的に追加されており、法制度も絡む多彩な申請の受け皿として進化を続けています。

専任・嘱託職員勤務管理システム

専任職員および嘱託職員向けの勤務管理システムです。一般的な勤務管理機能を網羅しつつ、IC打刻対応、出張等の届出管理とその承認、休暇管理や各種申請が行えます。届出ごとに細かい制御を組み込み、運用担当者がその正当性を逐一チェックする必要のない状態を実現しています。また、人員派遣の予定登録や電車の遅れによる遅刻処理等、勤怠と連動した一括処理を効率よく行えるようにする仕組みも業務効率化に一役かっています。

教員スケジュール支援システム

教員向けのスケジュール統合支援システムです。授業情報の確認はもちろん、休講や補講の申請、出張や経費精算も同システム上でワンストップで行うことができます。加えて、GoogleCalendarとの統合により、個人予定の参照、追加作成も可能になっています。また、各会議の周知、意見収集も機能として組み込まれており、様々な意思決定機会の効率化にも貢献しています。学部長秘書の存在など、複雑に絡み合う様々な立場の操作者を想定してシステムが構築されており、複数の部署にまたがる管理者が相互に関与しながら業務を進めることが可能です。


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